計画のやり直し

１年延期が決まって、それまで保留になっていた準備がすんなり再開した訳ではありません。なぜなら「１年」という期間の影響が、競技会場ごとに全く違っていたからです。例えば、国立競技場や代々木競技場等、国が保有する施設は、延期に伴って準備期間が延び、進捗が遅れていた工事も挽回できるとなって、むしろ喜んでいた部署もありました。ただし、民間の施設を活用する予定になっている施設は、賃貸契約の再締結が必要です。１年間そのまま延期できる施設もあれば、一度、返却しなければならない施設もあります。

自転車トラックとマウンテンバイクの競技会場になっている伊豆のサイクルスポーツセンターは、大会準備期間から営業を取りやめて、オリンピック・パラリンピックの工事を続けていました。そして１年延期が決まってからもそのまま営業停止期間を延期することに決まりました。もちろん無償という訳にはいかないので数億円の追加契約金を組織委員会が負担しての話です。

幕張メッセや東京国際フォーラム等は、大会が終わってから直ぐに展示会を開催することになっていたため、大会が1年延期が決まった後、それまで進めていた工事を中止し、仮設の設備を撤去しなければなりませんでした。そしてまた大会が近づく頃、工事を再開するという、言わば2倍の費用が発生することになりました。セーリング会場の江の島ヨットハーバーは、大会前に係留していたヨットやクルーザーを全艇、別の施設に移設していました。近隣の逗子マリーナや葉山マリーナは高級艇で埋まっていたため、遠くは東京湾を挟んで千葉県側に係留していた船もありました。その間、全ての係留費用は組織委員会負担です。1年延期の影響は大きく、ヨットのオーナーは当然、母港の江の島に戻してほしいというに決まっているので、競技会場の工事をやり直しただけではなく、移設したヨットを戻し、また移設するという2大会分の労力と費用が発生しました。

別の会場では、2020年に大会が終わってから取り壊すことになっていた施設があり、1年延期が決まった影響で、代替施設を探す必要が発生した会場もありました。例えば、当初スタッフやボランティアのユニホームは、選手村の近くの倉庫で配布することになっていましたが、老朽化が進んだ施設であることや、建て替えの計画が進んでいたことから、急遽、ホテルオークラの旧館が指定され、10万人以上が神谷町に出向く羽目になりました。

大会期間中に選手やスタッフに配給することになっていた食品やサプリメントは賞味期限の関係で、「1年延期」はできず、やむなく関係者に無償で配布したり、廃棄処分を回避するのが精一杯でした。

屋外の競技会場に設置したケーブルが劣化して交換が必要になったり、契約を中断した下請け業者のスタッフが戻らず、情報が交錯したり、通常、大会1年前に実施するテスト大会が開催できず、ぶっつけ本番になってしまう企画も枚挙にいとまがありません。

果たして、1年延期の判断が正しかったのか、疑問に思うことがあります。いずれにしても、延期期間に関わらず、どうやって延期策を組み立て、影響を最小限に抑えた上で、当初計画に限りなく近い状態にするという、チェンジマネジメントが、脆弱だったことは否めません。特に前代未聞のことばかりだったので、前例を踏襲することを常とする行政関係者や旧態依然の大企業にとっては、最も苦手な課題解決だったと容易に察しがつきます。 当時は「やれることは全てやるだけ、なるようになれ」という気持ちで、混乱の日々を過ごしました。その対策が大会期間中にどんな影響を及ぼし、もっと大きな混乱をもたらすことなど、知る由もしませんでしたが。