組織委員会の人員構成

その当時の人員構成は、約5千人の職員の内、約半数が行政からの出向者でした。殆どが都庁職員ですが、開催都市の地方自治体からの出向や外務省や国交省、警察、消防等からの出向者が半分を占めていました。残りの半分の半分、つまり千人ちょっとはパートナー企業からの出向者です。トヨタやパナソニック等の協賛企業だけではなく広告代理店やセレスポやシミズオクト等の運営会社、採用を担当する人材派遣会社や商社等、あらゆる業界から出向されて、多くが管理職として配属されていました。

そして純粋に契約職員として採用されているのは当時で約900人くらい。もちろん元オリンピアンや競技団体に所属していて、給与は組織員会が負担するため契約職員扱いになっている人もたくさんいました。第２代スポーツ庁長官になった室伏広治さんも、後任として入社した小谷実可子さんも契約職員扱いだったと思います。

様々な立場の人、特にスポーツとは縁がない職業の人や、自分の職歴とは全く関係のない業務に従事することになってしまった出向者が、期間限定で大会が終われば契約が終了することが分かっている契約職員と一緒に働くということになると、非常に混乱をきたします。普通の企業であれば、ある程度、権限を持った管理職が人事考課という武器を使って、部下をなだめすかしたり、場合によっては解雇したりしながら組織運営をするものですが、公益財団法人である組織員会では人事考課による職員給与や賞与への影響は全くありません。

その上、余程のことがない限り解雇はできませんし、まして人手不足な状態で変な噂でもたったら元も子もないので、管理職は純粋にリーダシップや人柄だけで人材管理をするしか術がない状態でした。これはかなりキツそうで、全く歯が立たずに人材管理能力がないことを露呈してしまい、単なる横暴なパワハラ状態に陥ってしまった人は少なくありませんでした。

契約職員の方も現役バリバリの優秀な職員も確かにたくさんいましたが、中には採用面接は通過したけれど、職能的に全く歯が立たず、路頭に迷っている人もたくさんいました。

さあ、大変な組織に入ってしまったぞ、と思いつつ、こんな状態で本当に大会までに準備が間に合うんだろうか、職員同士で一致団結して絆を深めながら困難を乗り越えていけるのだろうか、不安が募りながらも、コロナの影響で大会自体が中止になってしまうかもしれないという噂も駆け巡り、職員同士でも疑心暗鬼になっていたり、本当にカオスと化していました。

そんな不穏な空気が漂う、2020年３月下旬の日曜日、テレビニュースで関係者が「延期を含めて検討していく」という方針をぽろっと口にしているのが放映されてしまいました。おいおい、それってどういう意味、と思ってから、数日後、朝出勤しようとトリトンスクエアのエレベーターに乗って、当時のオフィスがあった29階で降りると、職場の同僚の何人かすれ違い、「あれっ、行かないの？」と声をかけられたときは、何のことかわかりませんでした。いったい何が起こったの？